リモートワークとは？
リモートワークに明確な定義なし！
リモートワークは「遠隔、遠い」といった意味の Remote と「働く」という意味の Work を組み合わせてできた造語で、オフィスから離れた場所で勤務する形態を指します。
このことからわかるように、リモートワークは「場所」「時間」「雇用形態」などの制約を受けにくく、柔軟な働き方ができることを表しています。
リモートワークには「チームで働く」という意味が込められており、場所は離れていても、チームで 1つのプロジェクトを遂行していくという働き方にふさわしい呼び名であるといえます。
テレワークとどう違う？
リモートワークとは違い、テレワークには厚生労働省が示した明確な定義が存在します。
テレワークは「離れた」という意味のTeleとWorkを組み合わせてできた造語で、「情報通信技術 ( ICT：Information and Communication Technology ) を活用することで時間や場所を有効的に活用する柔軟な働き方」を指します。
最近使われ始めたリモートワークとは違い、テレワークの歴史は古く、日本国内では 1984年頃に NEC が東京吉祥寺にサテライトオフィスを設置したのが初めて本格的なテレワークが導入された事例と言われています。
リモートワークとテレワークは同じと考えてOK！
前述のとおり、明確な定義の有無、歴史の長さなどの違いはありますが、両者とも「オフィス以外で働く柔軟な働き方」という点で共通しており、一般的にも定着してきた言葉であり、なおかつ同じような意味合いで使われているので、基本的には「リモートワーク＝テレワーク」という認識でよさそうです。
ちなみにテレワークの働き方には大きく分けて3種類あります。
テレワークの種類
在宅勤務
自宅に居ながら、オフィスにいるメンバーとインターネット上で連絡を取り合いながら、仕事をする働き方
モバイルワーク
移動中やクライアント先などの自社オフィス以外の場所でパソコンや携帯端末を用いて仕事をする働き方
サテライトオフィス勤務
本社・本部から離れた場所に設けられたオフィスで就業する働き方で通勤時間を短縮できる
リモートワークの分類
フルリモートワーク
出社の必要がなく、そもそもオフィスを構える必要がない
ハイブリッドリモート
オフィスに出社する機会がある分、社員同士でのコミュニケーションをとりやすい
テンポラリーリモートワーク
育児に忙しい方が働きやすい制度で、人材の確保にもつながる
リモートアウトソース
業務委託で仕事をする人に出社してもらう必要がなくなり、交通費等の必要経費を削減できる
リモートワークが注目を浴びる背景
リモートワークは、新型コロナウイルスによって浸透したイメージが強いと思いますが、リモートワークが日本で提唱されるようになった背景には、ほかにも様々な要因があります。
まず、リモートワークは政府が提唱する「働き方改革」で推奨され始めました。
多様性の求められる社会に向けて、育児で忙しい方が無理なく働けることや女性の職場復帰等を考慮されており、注目されていました。
また、オリンピックなどの大きなイベントの際に、交通規制がある場合でも勤怠に影響を及ぼさないといったメリットもあり、満員電車や交通渋滞の解消にも有効だといわれています。
このようにさまざまな要因から、リモートワークは注目を浴びるようになりました。
リモートワーク導入のメリット・デメリット
企業側のメリット
コスト削減
オフィスで就労する従業員が減るため、従業員の交通費等の経費を削減できるだけでなく、以前よりオフィスを縮小できるため、固定費や光熱費なども節約できます。
さらに、必然的にドキュメントの共有ややりとりをデータで行うことになるうため、ペーパーレス化が進み、印刷や郵送にかかっていたコストも削減できます。
人材の確保
時間や場所の制限がなくなることで、育児や介護で出社が難しい従業員の離職防止につながります。
また、就職や転職の際に柔軟な働き方を重視する人材は多く、新たな人材の獲得には、有効でしょう。
事業継続性の確保
テレワークは、災害時などの非常事態下での事業継続性の確保にもつながります。
台風や地震などの自然災害や感染症によるパンデミックなどといった非常事態下において、出社が困難になる場合がありますが、オフィスでなくとも就業できる体制があれば、このような非常時でも事業を継続でき、損失を抑えられます。
企業側のデメリット
セキュリティ面でのリスク
オフィス以外での就業に伴い、端末の紛失や情報漏洩といったリスクが高まります。
そのため、リモートワークの実施には十分なセキュリティ対策と従業員のセキュリティ意識を高める必要があります。
勤怠管理が曖昧になる
オフィスでの勤務と異なり、従業員の就業時間や業務内容といった労働実態の把握しにくくなります。
リモートワーク中の労働実態の把握には、管理ツールを用いた勤怠やタスクの管理をする、コミュニケーションツールを用いて作業報告をするといった必要があります。
従業員側のメリット
ワークライフバランスの向上
リモートワークでは自宅や近所のカフェといった好きな場所で就業できるため、通勤時間がない分、プライベートな時間を充実させることができ、ワークライフバランスが向上します。
家族や友人と過ごす時間や、趣味や学習といった時間が増え、モチベーションの維持・向上にもつながるでしょう。
育児・介護との両立
働きたくても育児や介護などの理由で就業できなくなる人も多くいます。
リモートワークという働き方があれば、育児や介護をする従業員でも、仕事の両立しやすくなります。
従業員側のデメリット
仕事とプライベートの切り替えが難しい
リモートワークには、自己管理能力が求められます。
特に、自宅で就業する場合に、普段の生活空間だと業務に集中できない、また、仕事とプライベートを区切るのが難しく、長時間働いてしまうなどの状況に陥りがちです。そのような状況にならないよう、自己管理を徹底し、メリハリを付ける必要があります。
コミュニケーションの減少
オフィス勤務に比べ、対面でコミュニケーションをとる機会が減り、認識のずれが生じる可能性もあります。また、従業員によってはコミュニケーション不足による孤独感を抱いてしまうこともあるかもしれません。このような事態に陥らないよう、Web会議ツールやチャットツールなどを活用し、コミュニケーション不足を解消する必要があります。
終わりに
ここまで、リモートワークについて、テレワークとの違いや導入のメリットなどについて解説してきましたがいかがでしたか？
新型コロナウイルスの影響でリモートワークになった方は多いのではないでしょうか？
急速に広がったリモートワークですが、メリットもデメリットもあります。
今後の働き方として本稿でリモートワークとどのように付き合っていけばよいかを本稿でご確認いただければ幸いです。
